<< 画像上に文字を出す | main | 今後の社会と農業-5 >>

今後の社会と農業-4

目次を作りました。順番に見てね

今後の社会と農業 
資料  図説食料・農業・農村白書  平成13年度より
わが国の農業
農業産出額の推移金額とシェア割合(5ヵ年移動平)     (単位:億円、%)
表題米・麦・豆類野菜・果実
昭和55年36,91935.125,97524.7
昭和60年39,49235.029,26726.0
平成2年34,14130.634,67631.1
平成7年33,08431.633,14731.6

 品目別に見てみると野菜・果実は伸びているものの、他のものは減少に転じています。しかも品目別の総算出額は昭和60年の112,708億円をピークに減少し平成12年単年では91,224億円となっています。このことは米の減反政策からの転作や脱サラによる新規就農者の野菜作り等の影響もあると思われます。平成2年と平成7年とを比べてみますといずれも減少していることが分ります。このことはデフレ経済における販売単価の下落が影響していると思われます。
農業構造の展望

今後の農業の変化を予測してみますと上図のようになります。平成22年の予測からすると農業のあり方はどのように変化してくるのでしょうか?それともどのように変化させようとするのでしょうか?この変換期が今であり勝負時期でもあると思います。農家人口の減少を考えると必然的に生産性を確保しようとするならば否応でも経営規模の大型化と分業化を進めて行き生産性の高い経営を構築する必要に迫られることになると思います。つまり農業の法人化のあり方が如何にあるかと言うことにつながってくるのではないでしょうか。
 農林水産省は平成13年8月「農業経営政策に関する研究会」で「農業構造改革推進のための経営政策」を取りまとめました。今後の農業経営に関する施策については「創意工夫を生かした農業経営の展開を可能とする構造改革の推進」、「安全・安心で良質な食料の供給システムの構築による消費者の信頼確保」、「構造転換に取り組む経営の価格変動リスクを軽減するセフティーネットの整備」の3点を謳っています。
〇「創意工夫を生かした農業経営の展開を可能とする構造改革の推進」
農地等の生産要素の集中化、地域農業の核となる農業法人の育成、農業経営形態のあり方に関する検討を推進する。育成すべき農業経営については認定農業者を承認しその経営を支援する。
認定農業者:農業経営基盤強化促進法に基づき、市町村が地域の実情に即して効率的且つ安定的な農業経営の目標等を内容とする基本構想を策定し、この目標を目指して農業者が作成した農業経営改善計画を承認し認定するものである。認定者については低金利融資、農地流動化対策、そのた基盤整備事業等の基づいた支援を行うものである。
〇「安全・安心で良質な食料の供給システムの構築による消費者の信頼確保」
 生産段階、加工、流通段階において、環境保全型農業、技術開発、表示制度等の推進を図るとともに、生産情報等を消費者に開示するなど新たな付加価値増設を推進する。
〇「構造転換に取り組む経営の価格変動リスクを軽減するセフティーネットの整備」
構造転換に向けた取組が積極的に行えるよう、農産物特有の価格の著しい変動が農業者に与える影響を軽減するためセフティーネットを構築する。
農家経済の動向               (単位:千円)
表題所得平成8年平成10年平成12年
主業農家農家総所得7,929.88,173.47,816.6
農業所得4,950.25,394.95,020.4
準主業農家農家総所得9,665.39,372.88,812.5
農業所得1,239.91,149.1993.6
副業的農家農家総所得8,515.48,559.88,207.4
農業所得395.2251.5225.7
販売農家平均農家総所得8,935.28,680.18,279.8
農業所得1,387.81,246.31,084.2
  上記表から農家総所得は減少を辿っています。平成8年から平成12年までの4年間の対比でも農家総所得は8.4%の減に対し農業所得はなんと21.9%の減となっています。4年間での農業所得のこれほどの落ち込みは異常としか言いようがありません。このことは農業にとっては致命的であり新たな設備投資や経営改革には投資する余裕がなくなってきている事を意味し、今後の農業の発展に大いなる影を落とす事になりうります。しかしもう一方の考え方で経済状況を無視して考えると商品価値の低下による収入減とも言えます。そうなると尚更の投資なくしては新たな付加価値を創造する事は出来ません。農家の収入減は更なる淘汰を発生させ、経営の合理化を促進させ法人化による経営が必要性を帯びてくると思われます。
農家世帯と勤労世帯との比較(平成12年度)       (単位:万円、人)
表題世帯あたり所得農業所得世帯員数所得/世帯員数就業者数
所得/就労者数
勤労世帯673.13.46194.51.65408.0
販売農家828.0108.43.98208.02.35352.3
主業農家781.7502.04.371787.92.76283.3
準主業農家881.399.44.22208.82.83311.4
副業的農家820.722.63.81215.42.08394.6
 勤労世帯との比較を見てみると世帯当たりの所得は農家世帯の所得は多いいが一人当たりの所得でみてみると、その差は歴然で勤労世帯の就労者一人当たりの所得は408.0万円に対して販売農家では352.3万円となっています。このことは農業が如何に人手を要する職業で低労働生産性であるかが分かります。農業は商業や工業のような生産性を確保する事は難しいのであろうか。この生産性の克服なくしては今後の農業の発展にはありえないように思えます。

農家人口の動向             (単位:千人)
表題平成2年7年12年13年
農家人口13,87810,46712,03710,169
農業就業人口4,8194,1403,8913,820
基幹的農業従事者2,9272,5602,4002,364
 農業就業人口:15歳以上の世帯員で就業で農業が主である者
基幹的農業従事者:農業就業人口のうち普段の主な状態が農業に従事している者 

就業状態別にみた世帯員数の割合の推移          (単位:%)
表題平成2年平成12年
区分農業のみ従事農業が主農業のみ従事農業が主
39歳以下18.31.815.80.9
40〜4928.45.821.33.7
50〜5946.18.034.06.1
60〜6967.56.266.38.0
70歳以上48.81.463.42.7
 農業人口の動向を見てみると年々減少傾向にあることが分かります。農家人口の減少率は26.3%で基幹的農業従事者の減少率は19.2%です(平成2年と13年対比)。このことから推測される事は農業を主にしているものより他のものの農業離れが進んでいる事を伺わせられます。そうなると農業の後継者の問題が浮上してくる事なり先行きは基幹的農業従事者の減少へと繋がることになります。また、年齢別にみてみても高齢者の割合が増加してきておりこの傾向は少子化の現状では加速に向かう事になり農業人口の減少は避けて通れません。このような中においての今後の農業のあり方が問題となり農家の問題から産業形態のあり方の問題へと変化してくるものと思われます。そのすると農家の経営については法人格を持った形態でないと雇用の問題は解決できなくなると予測します。

農家戸数の動向            (単位:千戸)
表題平成2年7年12年13年
総農家3,8353,4443,1203,072
自給的農家854792783781
販売農家2,9712,6512,3372,291
うち主業農家820678500482
うち準主業農家954695599584
うち副業的農家1,1961,2791,2371,225
 主業農家:農業所得が50%以上で、65歳未満で農業従事60日以上の者がいる農家
 準主業農家:農業外所得が主で、65歳未満で農業従事60日以上の者がいる農家
 副業的農家:主業農家、準主業農家以外の農家

主業農家、準主業農家戸数はいずれも著しい減少をしてきていますが、これとは逆に副業的農家は若干ながら増加の傾向にあります。これは前述した農業所得からも分るように副業的農家のほうが主業農家、準主業農家よりも所得が高いところに要因するものと推測します。農家所得を向上させることが今後の農業の発展に繋がることは明白であり、農家所得の向上なくしては今後の発生しうるであろう食料危機を乗り切ることは不可能であると言っても過言ではないでしょう。

新規就農者                            (単位:千人)
表題昭和60年平成2年平成7年平成12年
新規就農者93.915.748.077.1
うち新規学卒4.81.81.82.1
うち転職89.113.946.275.0

出身別にみた新規就農者の就職先(平成13年次)          (単位:%)
表題新規参入による農家の経営主として就農既存農家の経営主として就農既存農家の構成員として就農その他、関連機関等に就農
農家子弟3.24.786.55.5
非農家子弟43.00.510.146.4
 上記の2表をみてみると転職組みによる非農家からの就農割合が多く、農家の後継ぎの就農人数は少子化の影響もあり極端に低くなってきています。この傾向は今後も続き尚更の販売農家戸数の減少を加速させることになります。転職者の就農先は経営主としての割合が大きく経営の拡大と経理の導入による経営の合理化が促進されると思われます。
農業経営の法人化の推移                    (単位:社)
表題平成2年平成7年平成12年平成13年
総数3,8164,1505,8896,213
農事組合法人1,6261,3351,4961,559
有限会社2,1672,7974,3664,628
合資・合名23182726
野菜主要業種216293567657
農業法人の動向をみてみるとかなりの勢いで増加してきています。昭和60年では農業法人の総数は3,179法人であったのが平成13年では2倍となっています。最近では農業法人での株式会社も農地法の改正で設立できるようになり、14年2月現在では15法人となっています。このように経営の合理化と経営理論を取り入れた生産性の向上を追及して行く体制が整ってきています。農業法人に対する期待はやはり資本の集約であり規模によるスケールメリットが望まれています。単一農家や集落的農家ではどうしても経理勘定は各農家であり、資本の集約が出来ず個別の重複投資など非効率的な経営となりがちであります。また生産耕地が集約せずに点在する事で労働生産性が損なわれ一定の地域を見てみると非効率的になりがちになっています。その為にも耕地の集約と労働の集約による規模によるスケールメリット、 そして資本の集約による投資効率の最大化及び経営の合理化と理論化による競争力の強化に今後の期待があると思います。

 このほかに農業法人に期待されるのは農業に絡む関連事業の取組であり、その事は農業法人自体では経営の多角化ということになります。
農家以外の農事事業体
表 題経営目的が販売である法人うち農業生産関連事業を行っている
事業体農産加工 直 販 観光農園
全 体4,7871,676578931186
野 菜271100386123
果 樹 類233125497256
 このような背景には地域への貢献が期待されるものであり、農業自体が地域に密着した関係で成立するもので決して単独で出来るものではありません。地域の協力なくして農業の発展は困難でありますが故に地域貢献を無視した経営は成り立ちません。関連事業を展開する事で経営上でのリスクを分担することもできます。また、生産と販売は密接な関係にあり生産過剰でも利は薄くなり、不足しても商品不足で取扱量は減少しそれほど多くの利を得る事は出来ません。それに比べ製造と販売は反比例の関係にあり生産単価が低いときは製造で儲かり、販売単価が高いときには販売で利が上がりお互いをカバーできる関係が成立します。このため経営の多角化による経営の安定が図れます。
耕地面積の推移              (単位:ha)
表題昭和36年平成2年平成7年平成12年平成13年
耕地面積6,089,0005,243,0005,038,0004,830,0004,794,000
拡張27,40011,7005,7003,8001,810
かい廃36,10047,10050,30039,70038,500

耕作放棄地の状況                       (単位:ha)
表題昭和60年平成2年平成7年平成12年
総農家92,671150,655161,771210,019
うち販売農家73,420112,618120,358154,358
うち自給的農家19,25138,03741,41355,661
土地持ち非農家38,06366,13082,543132,770
合 計130,734216,785244,314342,789


耕作放棄面積(平成12年度)                    (単位:ha)
表題経営耕地面積耕作放棄面積合 計
販売農家3,734,288154,3583,888,646
自給的農家149,65555,661205,316
土地持ち非農家340,593132,770473,363
 耕地面積は減少の一途を辿っています。このことは農家戸数の所得と大いに関係しています。採算が合わない土地や後継者のいない農家、高齢化の進む農家では避けてとおることが出来ない問題であります。かい廃の要因は耕作放棄が54%、ついで工場用地や宅地の転用が36%となっています。こうした非農業用途への転用面積はH4年をピークに減少傾向にあります。これはバブルの崩壊後のデフレの影響で収益が減少してきたためです。最近の農地の減少は農業外部の影響より高齢化等の農業内部の事情に起因するものが多いいようです。土地持ち非農家とは離農により農地を所有したまま非農家となった世帯で年々急増しています。またこの反面で賃貸による農地の集積も進んでいますが、年々賃借面積での収益性は悪化してきており、かなりの農地を賃借しないと採算が合わなくなってきています。このことからも農家の法人化の必要性を感じます。

 農産物生産者価格指数(平成7年を100とする指数)
表題平成11年平成12年平成13年
農産物総合92.987.486.9
野菜97.785.989.2
果実83.281.974.2

農業生産資材価格指数(平成7年を100とする指数)
表題平成11年平成12年平成13年
資材総合102.1101.9102.4D
肥料16.2104.9104.7
飼料104.3101.5105.7
農薬97.997.597.0
光熱動力93.598.199.4
農機具103.4103.1102.8

交易条件指数(平成7年を100とする指数)
表題平成11年平成12年平成13年
交易条件指数91.085.884.8
交差▲5.2▲0.9

交易条件指数:農産物生産者価格指数/農業生産資材価格指数 × 100

 農産物生産者価格指数からも分るように平成12、13年は天候に恵まれ農産物の生育が順調であったことや輸入物に押されて価格は低迷しました。しかし農業生産資材価格指数は資材総合で100を下回ることはなく購入単価が高いことを示しています。このことは交易条件指数で明らかになっているが交易条件指数は年々下降傾向にあり、特に平成12年以降は90を割る悪化になっています。この要因を考えて見ると経済環境から見てみると生産者価格指数の低下は頷けるが、その反面農業生産資材価格は低下することなく推移しています。このことから察するに農業生産資材における流通過程が低下を妨げているように思えます。
 景気の低迷や輸入品との競合などにより農産物価格の上昇は見込みにくいなかで、生産者の所得を確保して行くためには経費の低減を図る必要があります。しかしながら農林水産省「農業生産資材に関する意識・意向調査」(平成12年)によると農協からの購入割合は肥料・農薬で80%以上、農業機械で50%以上となっています。このことからも農協の影響が大きいことを窺わせます。そうすると農協は内部経費の削減に努め販売価格の適正化に努めていかなければ将来の農協は自然と淘汰されることになってくることが予測されます。

輸入野菜の動向
 平成11年度の耕地面積は486.6万ha、自給率は穀物自給率で29%となっており、先進諸国では70%以下の自給率はなく最低の水準です。このような日本国内の生産性の低下と反して輸入の割合が急増してきています。日本が海外に依存している作付面積は1200万ha(平成8年度)で国内の2.5倍の耕作面積を海外に依存していることになります。
今までの輸入のあり方は国内産地の不足部分を補う手段として急場を凌ぐもので、国内の端境期における穴埋め、国内商品のない商品の取扱、天候不順による不作時の緊急輸入や家畜の餌などでしたが、最近では量販店に商材として並ぶ定番商品という位置付けで輸入が行われるようになってきております。これは国内生産の低下が要因として根底にあったわけですが経済危機を境にコストの違いが浮上してきています。輸入の理由の変化を考えてみてみますと次のようなことが考えられます。
以  前経済危機後
端境期の品揃え年間を通した量の確保(安定供給)
国内不作の対応低価格(消費者の支持向上)
国内にない商品商品の差別化(コア商品の開発)
家畜の餌消費者の商品選択肢の多様化(食の多様化)
 海外ではアメリカを除いて深刻な経済情勢に陥っています。世界経済が低迷する前まではIT産業などの情報産業が躍進をしていましたがここ数年で経済情勢は悪化し、諸外国は外貨獲得の手段を模索しておりました。経済危機後諸外国は外貨獲得の手段として農業拡大政策を国策として打ち出してきました。やはりその中での輸出先のターゲットは日本市場です。日本の野菜市場は4兆円規模といわれており一極集中してきております。諸外国は日本の野菜市場参入を目指して熾烈な輸出戦争へとなってきております。諸外国は国策として農業拡大を打ち出す一方で農業支援にも力を注いできています。韓国では大掛かりな農業補助金政策を打ち出し、その補助金で大規模な農業輸出団地が誕生しております。このような施設の充実にともない高品質、高収穫が可能になってきました。日本の野菜市場は海外と比べ特異な面がありその基準をクリアする為に日本輸出専門の研究施設を設け日本の技術水準以上なものを習得してきています。このような情勢に不安を抱く日本の農家は海外に視察に行き、この現状を目の当たりにしてきており、海外産地に対抗すべく手段を模索している状況です。また、日本政府は国内生産者の保護の為、輸入を制限するセーフガードの発令を検討してきておりましたが現在のところ相手国との協議による解決策の検討になっております。国内の生産者を守ることもさながら経済が低迷している現状では消費者を優先とした安定供給が必要ですし、グローバルな面からも諸外国からの貿易の自由化の圧力も高いのが現状です。

 このような状況下で平成12年の輸入は野菜で2,756,713トン(伸率1.2%)、果実で2,806,898トン(伸率8.2%)となってきております。消費者に安定供給するには一定の産地に頼らず違う産地での生産拠点が必要となってきます。安定供給は価格的にも不安定な要素を取り除き消費者に安心感を与えます。このように安定供給は必要ですが安全性については若干の不安も残っています。諸外国で国策として農業拡大政策を打ち出すことはある面では高収穫を期待するため化学肥料の大量投入や遺伝子組み換えなどの危険性のある食品が増える可能性もあるといえます。高品質と高収穫は自然界では反していてどちらか一方の実現しか無理です。今の技術では高品質を確保するとどうしても収穫は低下してきます。しかし本格的な日本市場に参入しようとする諸外国は有機栽培や無農薬栽培の技術を研究し栽培土壌からやり直し、施設の運営までもコンピュウターによる一元管理に徹しているところもあります。日本の現状でこれらに対抗するにはやはり大掛かりな施設からの投資が必要となってきます。ここでも問題になるのが資本の調達とコストの低減です。これらの問題を解決するには国を挙げての協力体制を引いていかなければ難しく、また生産者を含め多数の人間が協力して政府も動かすような努力が必要だと思います。   



ワールドウォッチジャパン環境問題へのリンクです


コメント
コメントする









この記事のトラックバックURL
トラックバック
calendar
   1234
567891011
12131415161718
19202122232425
262728293031 
<< March 2017 >>
sponsored links
selected entries
categories
archives
recent comment
recent trackback
recommend
recommend
アメリカはなぜ「ガン」が減少したか―「植物ミネラル栄養素療法」が奇跡を起こす
アメリカはなぜ「ガン」が減少したか―「植物ミネラル栄養素療法」が奇跡を起こす (JUGEMレビュー »)
森山 晃嗣, Gary F. Gordon, ゲリー・F. ゴードン
ミネラルの大切さが解かります
recommend
免疫革命
免疫革命 (JUGEMレビュー »)
安保 徹
交感神経と副交感神経の関係がわかります。
links
profile
search this site.
others
mobile
qrcode
powered
無料ブログ作成サービス JUGEM