野菜との係わりを農業、環境、食
、健康、経済から見ていきます。
予測
日本の将来
環境研究所などの発表によると今世紀末の日本国内での洪水被害額が20世紀末の3倍程度になると予測しています。研究チームの発表によるともっとも温暖化が進んだ場合だと平均気温は3.5〜6.4度上昇し、海面水位も60〜63ｃｍ高くなるとしており、その為洪水被害も増大するとしています。対策として50年に1回程度起きる洪水対策を70年に1回のものよりも大きな洪水が起きるとした対策を講じるべきだとしています。現在でも温暖化の影響として海水温の上昇にともなう海洋生物の分布が北上、昆虫種においても生息域の上限が北上してきているなど様々な影響が出てきております。真夏日、集中豪雨、台風、竜巻、洪水、渇水など今までに滅多にしかなかったが当たり前となってきています。もはや異常気象が異常ではなくなってきている現状を理解した、対応に迫られています。経済優先社会からの脱却して、調和を優先したものへの変化が求められています。
平成26年3月24日
おしまい
4、中国の現状
温暖化ガス
二酸化炭素の排出量取引市場で2013年5月に二酸化炭素の1万5000倍もの温室効果を持つフルオロホルムの焼却に伴う削減枠を認定しないことを決定しました。フルオロホルムは冷却材クロロジフルオロメタンの製造過程で生じる副産物です。メーカーはフルオロホルムを焼却処理することで二酸化炭素排出量取引市場の削減枠を獲得して売却することでも利益を得てきましたが、逆にこれがフルオロホルムをより多く作る機会を与えてしまっているということでの、フルオロホルムの削減枠の認定取り消しになっています。しかし、中国の11社のメーカーがフルオロホルムを処理しないで排出してしまうと2020年までに20億トンもの二酸化炭素に相当するフルオロホルムが排出されることになりかねません。また、二酸化炭素の排出減となっているのが石炭による発電と一般家庭での暖です。最近では中国の大気汚染は深刻な状態にあり、毎年大気汚染に起因する多くの死者を出しています。大気汚染は偏西風に乗って韓国や日本にも飛来し、汚染は世界に拡散しつつあります。中国の二酸化炭素の排出量は全世界の１/４で米国の1.5倍にも達しています。世界銀行によると中国の都市化にともない二酸化炭素の排出量が急増しており、北京や上海、天津などの都市では人口一人当たりの二酸化炭素の排出量が世界最多レベルに達しているとし、2030年には中国の都市人口が総人口に占める割合が70％になる一方で、二酸化炭素に関連するエネルギー消費の70％を都市部が占めることになると指摘しています。
4、中国の現状
電力
中国の電力エネルギーの殆どは石炭によって賄われています。中国は電力不足を解決する為に2015年までに16もの大型石炭鉱業センターを建設する予定ですが、その為100億立方メートルもの水を必要とし、その量は黄河の流水量の４分の１に相当する膨大な量となります。電力と水の確保を両立させるのは困難であり、その選択肢が注目されています。また、石炭による火力発電所の大気汚染はひどく2011年の調査では北京市、天津市、河北省で9900人が死亡したとしています。また河北省では早期志望者の75％の原因を作っているとしています。中国では年間300万人が新たにがん患者になり、200万人ががんで亡くなっています。そのうち肺がんでの死亡率は過去30年間で465％上昇したとしています。
中国の水不足は深刻でヒマラヤ山脈を水源とする河川でのダム建設が急速に行われています。この為下流域となるインド、ネパール、パキスタン、ブータンなどと水資源をめぐって問題となっています。これらの国で400カ所以上の水力発電所の建設計画があり、世界で最もダムの密度が高い地域となります。さらに中国はチベット地区に水力発電所を100カ所建設する計画を出しており、これらが完成するとヒマラヤ山脈を水源とする河川の殆どをコントロールすることができるようになります。専門家の話しではチベット高原は多くの河川の源であり、世界の約半分がこれら河川に依存しており、ダムの過度な建設は最終的に災難を齎すだろうとしています。中国の水資源支配は摩擦を生み、領土問題だけではなく水資源が新たな紛争の種となっています。専門家はダムの建設は洪水などの災害を増やす可能性があり、ヒマラヤ水系の主要河川の水量は50年までに10〜20％失われる可能性があり、政治的緊張を高めることになるだろうとしています。
平成26年3月13日
温暖化の影響か最近は台風の進路が例年と違っていたり停滞したりして、更にはほかの前線と重なり合ったりして一か所に甚大な被害を齎しています。これも異常気象の一つの現象です。熱帯の海上で発生する低気圧を「熱帯低気圧」といい、北太平洋若しくは南シナ海に存在し最大風速（10分間平均）が34ノット（17m/s）、風力8以上のものを台風と言います。アジアではタイフーンと言います。ハリケーンは北部大西洋、東部・中部の北太平洋・南東太平洋に位置するものでアメリカなどの北中米地域での呼び名です。サイクロンは熱帯低気圧の総称で台風やハリケーンなどに分類されないものをサイクロンと呼んでいます。ハリケーンでは2005年に観測史上6番目の強さとなるカトリーヌ、その直後に観測史上4番目の強さのリタがアメリカ大陸を襲来しました。このハリケーンでミシシッピ川の堤防が決壊し過去最大の損害となりました。
また、台風以外の風の被害では竜巻があります。空気は暖かい方から冷たい方へと流れ、竜巻は地面近くの暖かい空気とその上にある冷たい空気と接触することで、急激な上下の空気の流れができ渦が発生して、その渦に巻き込まれるように空気の移動が起きます。さらに地球が自転しているため渦に回転する力が働きより大きな力が中心に集まり竜巻となります。最近では竜巻が強くなり日本でも竜巻の被害が増えています。
成26年2月4日
昨年（2013年）のフィリピン台風が大きな被害を齎した原因に海面上昇が影響をしているとされています。世界気象機関WMOの報告で人工衛星を使った世界の海面上昇測定しており2001年以降の世界の海面の上昇率は平均で3mm以内で推移してきましたが2013年の3月に初めて3mmを超え、特にフィリピンではその4倍の12mm近くに達しているとしています。この僅かな上昇でもあのような高潮の大惨事となります。平均でみると僅かに思えるものでも一時的、局地的に捉えるとかなりの差異となります。また、海洋の温度上昇が今回のようなモンスター台風を発生させる原因にもなっているのではないかと指摘されていますが、その因果関係は明らかになっては居ません。また、個々の熱帯低気圧の発生とモンスター台風やモンスターハリケーンの因果関係も明らかではありません。
COP19（国連気候変動枠組条約第19回締約国会議）でフィリピンのサニョ代表は「わが国で起きた異常気象による狂気の差異へつを防ぐ有意義な結果を出さなければならない」と語り、「われわれは問題を解決し、狂気を止めることができる」と各国が温暖化対策に取り組むことを切望しています。
成26年1月30日
農業を考える前に人口の問題を考えなければなりません。2050年には世界人口が95億人とか言われており人為的な温暖化が進むことになります。また、人口増加にともなう食料の増産を行わなくてはならず、その結果として農業から排出される温暖化ガスも増えることになります。地球が養える人口に抑制することがそもそもの課題となります。今世紀末には平均気温が1.8度から4.0度上昇すると言われており、その為に起こる天候変動により食料生産が減少する可能性があります。更にこの減少分を補うために更なる農地開拓が行われ、化学肥料の投入量が増加して農地から排出される温室効果ガスの割合が増えることになります。自然界における営みでは長い年月をかけて炭素や窒素などは循環されていますが、人が介入することで循環速度が加速して温室効果ガスを増加させる結果となっています。
農業で排出される温室効果ガスには二酸化炭素、一酸化二窒素、メタンなどがありますが、これらは土壌の微生物による有機物の分解過程で発生します。微生物による分解は圃場への有機物の投入量に比例して温室効果ガスが増えます。しかし、微生物の分解量を上回る有機物の投入は温室効果ガスの吸収源になります。
水田では水が張られることで嫌気性微生物の働きでメタンが大量に発生します。また、堆肥や化学肥料で投入された窒素成分は微生物の働きにより多くの一酸化二窒素を発生させ、家畜からは動物の反すう運動によりメタンを発生させ、家畜糞尿からは発酵によりメタンと一酸化二窒素を発生させます。このような農業による温室効果ガスの排出量を二酸化炭素換算量にすると年間凡そ60億トンの排出量になると試算されており、これは人間活動における温室効果ガスの排出量の13.5％に当たります。
農業における二酸化炭素の排出量と吸収量はほぼ釣り合っていますが、メタンや一酸化二窒素は主な排出源の一つになっています。また、森林からの農業への土地利用変化は温室効果ガスが増える原因ともなっています。農業から発生する温室効果ガスを抑制するには圃場への窒素の過剰投与をできる限り少なくするためにきちんとした施肥設計を行う必要があります。ほかには緩効性肥料硝化抑制剤入り肥料などの使用が効果があるとされています。また、作物残渣や堆きゅう肥などの有機物の投入を増やすことで土壌の炭素蓄積量を増やすことができます。但し有機物の大量投入によるCN比のアンバランスや未熟堆肥は作物の生育を妨げることにもなりかねません。
平成26年1月20日
b,気候
森林破壊
農地の拡大、商業用森林伐採、漁業目的の伐採、森林火災による喪失。現在の森林面積は8000年前の3分の1．今地球上で失われている森林の面積は1分間で約14ha（14ha×3000坪＝42,000坪）。森林が農地に変わる理由の一つに穀物相場があります。人口の増加と異常気象、バイオエタノールなどで世界の穀物在庫量が減少傾向にあり不安定化してきております。この為穀物の値段が上昇してきており途上国では収入源の一つとなっています。焼畑による農業がおこなわれると一時的に石灰分が土壌に吸収され作物は育ちますが、雨の少ない地域では土が乾燥してしまうためやがて砂漠化して放棄地となり樹木さえ育たない不毛の大地となってしまいます。
森林の働きは大気や水の浄化作用と豊富な酸素や栄養豊かな水を海へと運んでくれます。生物にとって森林がないと生命を維持できない命の循環システムを持っています。また、森林と海の循環機能は地球上の温度と大気のバランスを保ってくれる炭素の吸収源でもあります。森林破壊は命の循環システムをも破壊してしまうことになります。
平成26年1月20日
b,気候
主だった温室効果ガスには二酸化炭素（CO2）、一酸化二窒素（N2O）、メタン（CH4）、フロン類（CHC,HCFCなど）があります。二酸化炭素は人間の社会生活で消費される化石燃料を燃焼させることで発生します。発電所や工場などでの動力として使われています。一酸化二窒素は農業で使用される窒素肥料と排ガスが主だった排出源です。メタンは水田、湿原、家畜の糞尿が主だった排出源です。フロンは冷蔵庫やエアコンの冷媒、スプレー缶などが排出源となっています。日本の場合の温室効果ガスの排出割合は二酸化炭素の排出94.9％、一酸化二窒素1.8％、メタン1.6％、フロン類など1.7％となっています。
温室効果ガスには「地球温暖化指数（GWP）」というものがあり、二酸化炭素の温室効果を１として、それぞれの気体の温室効果のレベルを計算しています。この地球温暖化指数が高いほど温室効果も高いということになります。
気体名称 GWP 大気中の割合 大気寿命
二酸化炭素 1 63.7％ −
一酸化二窒素 300 5.7％ 114年
メタン 25 19.2％ 12年
フロン類 400〜15000 10.2％ 12〜100年
平成26年1月10日
b,気候
国連の報告によると今世紀の地球の気温上昇を2度未満に抑えることは困難だとして警鐘を鳴らしています。報告書によると調査対象の国々が既存の排出量削減協定を守ったとしても、2020年には地球温暖化ガスの排出量が目標水準より80億〜120億トン多くなる見込みで温室効果ガス排出の二酸化炭素相当量を約590億トンと予測しています。科学者は2度の上限を超えないようにすることで気候変動の最悪の影響は回避されるとしていますが、その為には温室効果ガスの排出量を2020年までに14％削減する必要があるとしています。また、現実的な問題として、この2度の目標上限を超えないようにする取り組みの実現可能性はかつてないほど薄くなっているとしています。専門家からはこの目標は非現実的だともしています。報告書では温室効果ガスの全排出量の約11％を輩出している農業部門については大幅な排出量削減の余地がある領域だとし、畑の耕起を減らして農地への樹木や低木の植林など増やすことで、2020年の温室効果ガスを最大40億トン削減することができるとしています。ネット記事より。
平成26年1月7日
b,気候
気候逸脱の時機
米研究所によると温室効果ガスの排出がこのままの傾向でいくと、34年後の2047年に地球上の多くの場所で過去に記録されている異常気象を超える気候変動が起こると予測しています。仮に化石燃料の使用よる温室効果ガスの排出量が安定したとしても2069年には過去にない異常気象となるであろうとしています。このことは今までの異常気象が普通となることを意味しており、「どのシナリオかにかかわらず、変化はもうじき起こる」と警告し、また、地球生態学では「人類が世界の生態系をまったく新しい、生態系自らが対処できない状況へ押しやっていることを示す研究だ。様々な絶滅が起こるだろう」とコメントしています。果たして絶滅するのは人以外の生物だけなのでしょうか？ 人間も絶滅の危機に瀕していると言えるのではないでしょうか。何かの本で読んだことがあるのですが地球が一旦滅んで再生したとしても神は二度と人類を作り出さないだろうとありました。
いち早くこのような打撃を受けるのは熱帯地域で、熱帯の動植物は気候の多様性に慣れていないため小さな変化にも弱く「熱帯には世界で最も素晴らしい海洋性、陸生生物の多様性があるが、地球上の他の場所よりも約10年早く、未知の気候を経験するだろう」としています。また未知の気候の打撃を最初に受ける国々は対処能力のない途上国で、楽観的なシナリオでも10億人超、現状のまま進むと50億人が2050年より前に異常気象を経験する地域に暮らすことになるとも指摘されています。
過去150年間に観測された異常気象が普通となる時点を「気候逸脱の時機」と呼び、現在のまま温室効果ガスの排出が進んだ場合、マノクワリ（インドネシア）が2020年に、ラゴス（ナイジェリア）が2029年に、メキシコ市が2031年に、レイキャビク（アイスランド）が2066年に、アンカレッジ（米アラスカ）が2071年に、気候逸脱の時機になるとしています。
平成２５年12月29日
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